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こんにちは。uchunoteです。
ここでは2023年の集中治療理学療法士認定試験で出題された、問題番号「6」の解き方を解説します。
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集中治療理学療法士認定試験2023Q「6」 特定集中治療室管理料
このページの問題番号は「6」です。
問題の内容は著作権に関わる案件があるため掲載できません。
集中治療医学会のホームページにて過去問題が掲載されているので、そちらと問題番号を照らし合わせてご参照ください。
↓過去問を取得↓
このページで取り上げる問題番号「6」は「特定集中治療室管理料」に関する問題です。
前提となる知識
前提となる知識として、特定集中治療室管理料1および2の要件が挙げられます。
なお本試験（ICPT）の2023年11月の問題ですので、2024年度の改正は含まずに解説します。
特定集中治療室管理料1および2
※厚生労働省 R4 保医発0304第1号 より引用
問題「6」の考察
問われている内容は「特定集中治療室管理料」についてです。
それぞれの選択肢について見ていきましょう。
・a：バイオクリーンルームであるかどうか
バイオクリーンルームに関する記載は、「当該治療室内に、手術室と同程度の空気清浄度を有する個室及び陰圧個室を設置することが望ましい」とあります。
なので全室がバイオクリーンルームである必要はありませんし、「望ましい」要件なので必須ではありません。
余談ですが、物品に関しては、救急蘇生装置（気管内挿管セット、人工呼吸器等）、除細動器は必須です。
よってこの選択肢は誤りと言えます。
・b：入退室時点のSOFAスコアを測定しているかどうか
SOFAスコアに関する記載は、診療報酬点数表には直接の記載はありません。
私自身、レセプトの知識は薄いので、この頁は自身がないですが、私は以下のように考えました。
集中治療室管理料のⅠ-Ⅳを算定するには、「特定集中治療室用の重症度、医療・看護必要度に係る評価票」は必須で、「重症度、医療看護必要度Ⅰ」と「重症度、医療看護必要度Ⅱ」が選択制です。
「重症度、医療看護必要度Ⅱ」の場合は、DPCにかかわるレセプト電算処理システム用コードを用いた評価の提出が必要となります。
特定集中治療室では入室及び退室時のSOFAスコアの測定結果を入力する必要があるので、必要度Ⅱを使用する場合は、入退室時点のSOFAスコアを測定している、と言えます。
ただし、必要度Ⅰを選んでいる場合は、SOFAスコアを測定する必要があるかどうかがわかりませんでした。
よってこの選択肢は正解に近いですが確証がありません。
この問題の解答は、この選択肢が正答との記載でした。
詳しい方いらっしゃれば、ご教示いただきたいです。
・c：入院患者の7割以上が重症度，医療・看護必要度を満たす治療室であるかどうか
「重症度、医療看護必要度Ⅰ」の場合は8割以上、「重症度、医療看護必要度Ⅱ」の場合は7割以上、入院患者の中で必要なようです。
設問では必要度Ⅰか必要度Ⅱかの指定なく、。必要度Ⅰの場合は7割では足りません。
よってこの選択肢は誤りと言えます。
・d：広さは内法による測定で1床当たり15 m2以上であるかどうか
広さに関しては、「内法による測定で、1床あたり20平方メートル以上であること」と記載されています。
管理料3であれば、１床あたり15平方メートル以上で構わないとのことです。
よってこの選択肢は誤りと言えます。
・e：特定集中治療の経験を5年以上有する専任医師が常時1名以上常駐しているかどうか
特定集中治療室管理料の要件として、1と2いずれも、
専任の医師が常時、特定集中治療室内に勤務していること。当該専任の医師に、特定集中治療の経験を5年以上有する医師を2名以上含むこと。
とあります。
管理料3であれば設問のように、専任の医師が1名以上常時勤務しているのみでよいそうです。
よってこの選択肢は誤りです。
まとめ
・a：バイオクリーンルームは必須の要件でないので、誤り。
・b：入退室時のSOFAスコアの測定は必ずしも必要では無いとの個人的な見解に至りましたが、解答によるとこの選択肢が正答です。
どなたかの解説が聞きたいです。。。
・c：必要度Ⅰであれば7割では足りないので、誤り。
・d：1床あたり20平方メートル以上必要なので、誤り。
・e：専任の医師は2名以上必要なので、誤り。
となると思われます。
誤りや改善点などありましたら、コメントにてお知らせください。
ご覧いただきありがとうございました。
【参考としたもの】
・厚生労働省 令和４年度診療報酬改定について R4 保医発0304第1号 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000188411_00037.html
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【免責事項】
※あくまで個人の見解です。誤りを含む場合もあります。
※こちらの記載内容を使用したことによる損害については一切の責任を負えません。必ず医療専門家に相談してください。
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